ガールズちゃんねる
  • 119. 匿名 2024/05/06(月) 20:20:36 

    >>4
    >>5
    >>7
    岸田政権の支持率が上がったのは嘘とか言ってるのにこっちは信じるんだ。
    反日TBSの調査なんて信じたらダメだよ。
    オウム真理教のことは忘れないよ

    +18

    -33

  • 202. 匿名 2024/05/06(月) 20:37:12 

    >>5
    でもさ、政権交代となると立憲になるんじゃない?

    +13

    -4

  • 1470. 匿名 2024/05/07(火) 14:04:08 

    >>5
    勘弁してほしい。2009年あたりから311の震災あたりのグダグダ感忘れた?
    経済ボロボロになって失業者増えそう。

    +0

    -9

  • 1678. 匿名 2024/05/07(火) 16:15:37 

    >>5
    外国人に生保を増やす公明党なんか排除しろ

    +6

    -0

  • 2061. 匿名 2024/05/07(火) 18:08:24 

    >>5
    立憲が与党になるのは困るが、自民党が与党でやりたい放題で法律を通すのを避けるため
    自民党の議員数を減らす事は、いい刺激になるだろう

    +1

    -0

  • 2232. 匿名 2024/05/07(火) 18:55:46 

    立憲民主党(旧:民主党)時代に作った、再エネ賦課金いい加減にやめろ。引継ぎは自民党河野太郎
    民主党時代に、管直人と孫正義による「中国に電気料金の金を流す仕組み=再エネ賦課金」

    >>1>>2>>3>>4>>5
    電気代(内訳::再エネ賦課金)の金が中国共産党に流れていた大事件発覚

    ・5月から電気代「再エネ賦課金」が1万円値上げ←★NEW

    日本国民の年間被害額:3兆円以上

    <<Twitter検索ワード>>
    ・再エネタスクフォース・河野太郎・孫正義・大林ミカ
    ・再エネ賦課金・中国スパイ・太陽光パネル

    Q:電気代値上げで、なぜ、中国共産党へお金を横流しされるのか?
    A:電気代内訳の再エネ賦課金は、中国へお金が流れるための徴収税のため

    Youtube解説動画<結論のページから再生できます>
    【永久保存版】再エネ賦課金引き上げへ…再エネ利権の闇を徹底解説/小池百合子都知事・岸田総理・河野太郎大臣…大物政治家の名前続々/中国に渡る政治資金/平井宏治氏が徹底解説 ④【The Q&A】3/22 - YouTube
    【永久保存版】再エネ賦課金引き上げへ…再エネ利権の闇を徹底解説/小池百合子都知事・岸田総理・河野太郎大臣…大物政治家の名前続々/中国に渡る政治資金/平井宏治氏が徹底解説 ④【The Q&A】3/22 - YouTubeyoutu.be

    ***********************************************************お陰様で第4期(4月開講)を迎える令和専攻塾。装いを新たに塾生募集開始です。オンライン参加も可能。講義の翌週はオンライン振り返り講義とフリーディスカッション。OBの同窓会もあります。是非楽しい仲...


    ★↓これが中国共産党にお金を流すための電気代の闇★

    +2

    -3

  • 2241. 匿名 2024/05/07(火) 18:58:53 

    >>7>>1>>5
    自民党よりも、親中自民党(二階ジジイ、河野太郎、岸田)とかが消えてくれればいいが

    立憲民主党 がやってきたこと

    1東日本震災で混乱に拍車をかけ、除染などで無駄金をばらまき、復興を遅らせ、公金チューチューを拡大
    2原発事故処理で現場を混乱させ、独りよがりな視察でベントの邪魔、無計画停電で病院で犠牲者
    3超円高放置で、製造業を中韓にとられ、日本の製造業を壊滅させた
    4日米関係を崩壊させ、土下座外交で中韓をつけあがらせた
    5やっと軌道に乗った辺野古移転が再び頓挫させる
    6漁船衝突事件の隠蔽して、日本の安全保障を悪化させる
    7無責任農水大臣がカストロにかまけて、口蹄疫を拡大させて、宮崎の畜産を壊滅寸前に追いやった
    8温家宝のアドバイスを無視して尖閣国有化を進めて、人民解放軍に周辺海域進出の口実をわざわざ作った
    9ODAを縮小して、中国にアフリカや中東の権益をとられた
    10正規従業員の既得権益を強化して、女性の離職率を上げ、非正規従業員の失業増、人材派遣は拡大、若者の就職率と賃金は悪化
    11検事など司法職を外国人に開放
    12公共工事を大幅削減して、建設業者が人手不足に陥る
    13八ッ場ダムなどダム建設を中止し、その後、水害多発化
    14インフラメンテナンスを縮小し、その後、トンネル事故が多発
    15防波堤建設などを縮小し、その後、津波の脅威
    16再エネを推進して電気料金が大幅値上がり、国民生活と製造業の両方にダメージ
    17事業仕分けで日本の技術力が目に見えて低下
    18株価が歴史的低迷から抜けられず
    19公約の減税をやらず、公約になかった消費税増税を決定
    20復興大臣が被災地で恫喝するなど、恫喝体質を露呈

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